AEDの価格・値段
（月額・購入買取）

AEDのメーカーは2024年5月時点で国内には7社あります。

日本では2004年の7月から医療従事者ではない一般市民でもAEDが使用できるようになり、それ以降、駅やスポーツクラブ、公共施設、オフィス・工場等人が多く集まる場所を中心にAEDの設置が進んでいます。

このような状況は日本だけの話ではなく、世界でも同じように人が多く集まる場所へAEDが設置されている国は数多くあります。

AEDの世界シェアでは、ストライカーとフィリップスがトップを競っています。

日本国内では、上位の3メーカーで全体の半数以上のシェアを占めます。株式会社ヤガミのAED（ストライカー）は、そのうちの1社に入ります。

AEDのメーカー7社一覧

⇒各メーカーのAEDの比較表（価格・スペック等）のダウンロードはこちら

• 日本光電：日本光電工業株式会社
• フィリップス：株式会社フィリップスエレクトロニクスジャパン
• ストライカー：日本ストライカー株式会社
• CU：株式会社CU
• オムロン：オムロンヘルスケア株式会社
• 旭化成ZOLL：旭化成ゾールメディカル株式会社
• 日本ライフライン株式会社

以上7社の各AED製造販売業者への問い合わせ先は、厚生労働省のホームページにも掲載されています。

AEDの価格が安い会社はどこか？

AEDは機種毎に機能・性能が異なり、単純な価格の比較はできず、設置する場所や求める条件によっても変わります。

だだし一点だけ、どのAEDにも共通している事は、本体の耐用年数が決まっており、それを超過したAEDは買い替えが必要になる事です。

AEDは消耗品など様々なコストがかかりますが、長期で考えると一番高い費用はAEDを買い替えする費用です。

その費用を抑えるためには、耐用期間ができる限り長いAEDを選ぶことがポイントです。

さらに耐用期間が長いだけでなく、1つのAEDを長く使うにあたり、当然その期間に合わせた保証があるのかどうかもポイントです。

株式会社ヤガミのAEDは世界シェアトップを競うストライカー製のため、世界中で使用されているブランドの安心感があるのはもちろん、

さらには耐用期間が業界で最長の8年間、本体保証も標準で8年間付いており、次に買い替えをする時まで、

安心してサポートを受ける事ができるためおすすめです。

ヤガミのAEDにはそれぞれにメリットがありますが、価格面を重視したい方にはサマリタンPAD350Pがおすすめです。

耐用期間が業界で最長の8年で、さらに保証も8年つく「8年保証安心パック」でのレンタルが3,600円 (税込3,960円)と低コストでご利用いただけます。

AEDの選び方

AEDを選ぶ際は下記の5つのポイントに注目することが重要です。

• 初期費用
• メンテナンスの手間と維持費
• AEDの使いやすさ
• ガイドライン
• レンタル・リースの違い

以下でそれぞれ解説します。

ポイント① 初期費用

AEDは電気ショックを行うための医療機器として、『万が一のために備えておく=普段は使わない』といったイメージもあるかと思いますが、患者の素肌に貼り付けて心電図を解析するための電極パッドや、駆動源であるリチウム電池には有効期限があり、有効期限が切れないよう定期的に交換（メンテナンス）をする必要があります。

ヤガミの8年保証安心パックは、消耗品の定期交換や救命使用した場合の交換分など、すべての消耗品が本体購入と同時に初めからパックになっていますが、販売する機種や販売会社によっては、別途購入をしなければならない物もあります。本体購入時にはそのような消耗品が含まれているのかを確認することが重要です。

その他、電極パッドやバッテリだけでなく、AEDのキャリングケースや人工呼吸用のマスク、ハサミなどのアクセサリーが含まれているのかどうかもチェックしましょう。

ポイント② メンテナンスの手間と維持費

AEDはセルフチェックを行う機能を有しており、AEDに問題がないか、自動的に点検が行われています。もしもその点検で異常があるとわかった場合には、インジゲーターやブザー音等で異常を知らせる仕組みになっています。

そのためAEDを点検するために電源を入れたり、開いて中身を確認したりする必要はありません。その変わり、異常を知らせるインジゲーターのランプ等は毎日確認をして下さい。

仮にセルフチェックで電極パッドやバッテリの消耗などが確認された場合は、それぞれ交換が必要です。安心パックなど消耗品を含めたパック以外で購入をした場合は、電極パッドやバッテリの購入が必要になります。AEDにかかる維持費は、この定期交換費用が大半を占めます。

そのため、電極パッド及びバッテリの有効期限がどれくらいあるものを利用しているＡＥＤであるのかをチェックすることが重要です。

消耗品の寿命（有効期限）とAEDの使用期間に必要な消耗品のトータルコストのバランスを比較してみるのも良いでしょう。

また、電極パッドとバッテリの寿命が異なる場合も多いので、交換作業の手間を考えると、同時に交換できるタイプを選択するのも一つの方法です。

ライフパックCR2であれば、電極パッドとバッテリー両方が有効期限4年間のため、同時に交換が可能です。

さらにサマリタンPAD360Pであれば、電極パッドとバッテリーが一体化になったカートリッジタイプになっており、交換作業もワンタッチで済みます。これも有効期限は4年間あるため、8年間に交換する回数はわずか1回のみです。

ポイント③ AEDの使いやすさ

AEDの使いやすさは下記の3点をチェックするのがおすすめです。

• 音声ガイダンスがなくても使うことができるか
• 電源ONスイッチはどのようになっているか
• 音声ガイダンスの仕様

1:音声ガイダンスがなくても使うことができるか

AEDは音声ガイダンスで使用者に手順を説明しますが、大きな歓声や騒音が激しい工こと現場等での使用をする場合、もしくは聴覚に障害をお持ちの方がご使用される場面では、音声ガイダンスだけでなく、AEDのデザインやパネル表示がいかにわかりやすくなっているのかが重要です。

また、実際にAEDを使う緊迫した場面では冷静にいることが難しく、聞いているつもりでもきちんと音声ガイダンスを聞くことができないかもしれません。

ご自身ではわかりやすいAEDを選んだつもりでも、他の人からは違う意見が出てくることもあるでしょう。そんな時、ひとつの基準として「耳マーク」が参考になります。

耳マークは耳の不自由な方にも配慮を行っている製品を示します。誰が使用してもわかりやすく操作できるAEDをご希望の場合は、耳マークを取得しているAEDであるのかどうかチェックすることをおすすめします。ちなみにサマリタンPAD360Pは耳マークを取得しているAEDです。

2:電源ONスイッチはどのようになっているか

機種が違っても、AEDの使用方法は基本的に同じです。唯一の大きな違いとして、電源ONスイッチのパターンは機種ごとに異なります。

電源の入れ方は、ON/OFFスイッチを押して蓋を開けるタイプと、蓋を開けずにそのまま電源投入できるタイプ、大きく２つにわかれます。

電源のスイッチの入れ方についてはどちらかが優れているということはありません。

ご自身の使い勝手、もしくは機種の更新であれば従来機種のタイプを参考にすることも一つの方法です。

3:音声ガイダンスの仕様

実はメーカーや機種によって音声ガイダンスの内容や表現、話すスピードは異なります。

想定している状況や使用者の知識レベルに応じて選択することが重要です。初めて利用する場合には、比較的ゆっくり、はっきりと話すガイダンスが好まれる傾向があります。

AEDの使いやすさをこだわって比較する際には、音声ガイダンスを聞き比べてみることもおすすめです。

ポイント④ ガイドライン

5年に1度見直がされる心配蘇生法の国際的ガイドラインに準拠して、日本でも最新のガイドラインが作成されます。

AEDがこの最新ガイドラインに対応しているかどうかもチェックしましょう。

AEDのリース・レンタル・購入の違い

AEDを導入する際、まずは下記の2パターンに大きく分かれます。

1. 本体だけを購入（消耗品は別途で購入）
2. 消耗品を含んだパックで購入する

パックについては、製品や販売会社によって「5年間のパック」や「7年、8年のパック」と様々な種類があるだけでなく、それにあわせて購入形態によって注意するべき点が異なります。AEDの主な契約形態は以下の3つです。

1. リース
2. レンタル
3. 購入

契約形態ごとに、チェックすべきポイントについてご説明致します。

①リース

『月額支払い＝メンテナンス付き』というイメージを持たれる方も多いですが、

リースの場合、AED本体のみのリース契約で、消耗品は含まれていないという場合もありますので注意が必要です。

月額リース契約の内容には何が含まれているのかをきちんと確認しましょう。

また、5年パックのリースでは、5年契約満了後に延長をして引き続き使用する場合、5年目以降に必要な消耗品については都度購入が必要です。

②レンタル

レンタルでは契約を延長した場合に、リースとは異なり同額での延長となるため、価格が下がらない点に注意が必要です。

仮に5年レンタルで月額5,000円のAEDを、5年間契約満了後に延長で1年契約更新を3回した場合（つまりトータル8年間した場合）、

5,000円×96ヶ月＝480,000円　とかなり高額な費用になります。

その他、リースやレンタルを使い月額を想定して予算計画をしている中で、月額費用とは別に頭金や保証金が必要になる場合もありますので注意が必要です。

ヤガミの8年保証安心パックであれば初期費用は0円。さらに8年間の耐用期限、8年間保証・メンテナンス付きのため、AEDを使用するすべての期間を月額のみでお支払ができます。

③購入

購入の場合、消耗品のメンテナンスが含まれていない、本体のみの価格である商品も多いため、金額の中に何が含まれているのか、きちんと確認したうえで価格比較をする必要があります。

AEDのレンタル・購入方法

AEDを導入する際は、主に下記の2つの窓口を利用できます。

• AEDの販売代理店からの購入
• オンラインショッピングサイトでの購入

AEDの販売代理店からの購入

AEDの販売代理店から購入する場合、下記のようなさまざまなメリットがあります。

• 導入についての相談やサポートが受けられる
• 導入後にも何かあった時には相談がしやすい
• 導入形態も一括購入ではなく、レンタルやリースといった月額支払いなどの選択肢広がる

一方、デメリットとしては「業者を探す・調べる・比較するといったことや、注文手続きの手間があること」「注文から納品までオンラインショッピングサイトと比較して時間がかかる」といったことなどがあります。

販売代理店からの購入をご検討されている方へ

弊社ヤガミは、AEDの販売代理店として18年以上に渡って50,000台以上を販売してきた実績があります。

もし「自分に合ったAEDの機種がいまいちわからない」と思われたらこちらのフォームから弊社にお見積もり・お問い合わせいただければ、ニーズを伺った上で最適な機種をご提案させていただきます。

オンラインショッピングサイトでの購入

楽天・Amazonなどのオンラインショッピングサイトで購入するメリットは「購入価格がわかりやすい」「注文から納入までが早い」「クレジットカード支払いが可能」「ポイントが貯まる・使える」などです。

一方、デメリットとしては「価格の交渉ができない」「購入後の問い合わせ先がわかりにくい」「業者の顔や声が見えなくて不安」といったことが挙げられます。

AEDの契約期間について

AEDは命に関わる大切な物であるため、『ここにAEDが置いてある』と設置した会社や組織の中で周知します。

そのため設置している施設が無くなってしまうなどといった場合を除き、AEDの設置を止めるケースは少ないです。

5年リースや5年レンタルの場合、5年契約の満了後に延長で引き続き利用する事ができるサービスもありますが、
10年、15年とAEDを設置して万が一に備えるためには5年で契約をするのか、8年で契約をするのか、延長で7年、8年と利用をするのか、
いずれの場合についても、総額でいくらかかるのかをしっかりと見極める事が大切です。

AEDにつかえる補助金

AEDの購入する際に使える補助金制度なども存在します。補助金については、自治体が助成するものや、団体・組合などの補助制度などがありますが、

その補助金を受けるためには、各補助金によって様々な条件があります。

具体的な例として、地方自治体からの補助金の場合、『AEDを屋外に設置して、24時間誰でも使える状態する事』などといった内容です。これに限らず、各自治体によって様々な条件がありますので、

補助金を使ってAEDの導入を検討される場合は、まず地方自治体にAEDの補助金制度の有無についてから、ご確認ください。

その他、民間団体での補助金制度などもありますが、詳細につきましてはAED購入の補助金・助成金 | 申請先や金額、条件などを解説の中にまとめておりますので、あわせてご確認ください。

個人・家庭用におすすめのAED

万が一に備えて自宅にAED置いておく場合、普段から使う物ではないため場所を取らない物が便利です。サマリタンPADシリーズであれば、ビジネスバックに入るくらいのコンパクトボティのため、設置場所を選びません。

また個人活動としてAEDを購入する場合は、主に携帯用として目的が多くなりますが、サマリタンPADシリーズの重量はバッテリ含めて約1.1kgのため、持ち運びに困ることもありません。

自宅や家庭用におすすめのAEDにつきましては、家庭用・自宅用でおすすめのAEDは？価格やレンタルプランの内容を解説の記事にて詳しくまとめていますので、是非合わせてご確認ください。

AEDを購入した時の勘定科目は？

通常の一般的な中小企業者の場合は、取得価額30万円未満の減価償却資産につき年換算で合計300万円までは取得価額全額を費用計上することができます。

30万円以上の場合には減価償却の対象資産となり、AEDの法定耐用年数は4年です。

ファイナンスリースの場合は、基本的に資産に計上して、減価償却を行わなければいけませんが、

「リース総額が300万円以下」などのいくつかの条件を満たした場合には、資産計上せず（オフバランス）リース料をそのまま経費とすることもできます。

資産に計上しなければいけないのかどうかは、個々の契約や会社で採用している会計基準によって異なりますので、

詳しくは経理担当者や税理士・会計士へご確認下さい。